就活で勤務地をしっかり考えていますか?【後で後悔します】

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みなさんこんにちは。

なべっち
なべっち
就活では勤務地よりもやりたいことが大切だ!

こんな人は多いと思います。

もちろん、これは正解ですが、勤務地を全く考えなくてよいというわけではありません。

実際、勤務地はとっても大切です。

私もそうでしたが、就職活動のときは勤務地はあまり深く考えることなく、やりたいことが何かばかり考えていました。

 

しかし、いざ働き始めるとこの勤務地の問題が出てきて、ああもう少し考えておけばよかった、、となるのです。

人によっては勤務地が理由で転職することも。。

今回の記事では、勤務地で後悔しないように就活時に確認すべき内容を紹介します。

勤務地に関する悩みは働き始めてから気づく

勤務地に関する悩みは働き始めてから気づく

働く前は「どこでも働ける!」と思っているのですが、実際働き始めるといろいろな悩みが出てきます。

例えば、、

  • 通勤時間・・・通勤時間が長い
  • 家賃、生活費・・・お金がかかる
  • 友人関係・・・友人と離れて疎遠になる
  • 家族・・・不便な土地で暮らしにくい、親の介護の問題

 

といったところです。

残念ながら、気づいた時には遅いです。

それこそ部署異動する(ほかの場所に支社や事業所がある場合)や、転職をしないとなかなか状況を変えることができません

そういうわけで、勤務地は働き始める前にしっかりと考えておく必要があります。

就活時に勤務地に関して確認すべきこと

就活時に勤務地に関して確認すべきこと

それでは、勤務地で後悔しないためにどんなことを確認しておけばよいでしょうか?

勤務地での事業内容と職種を確認する

自分の働きたい企業がどこに事業所を持っているか確認します。

特に、大きな企業になるほど全国に事業所があります。

それぞれの事業所でどんな事業をやっているか、そして自分が希望している事業はどこでやっているかを確認します。

そうすれば、入社後にどのあたりで働くことになるかある程度予測ができます。

また、同じ事業によっても職種によって勤務地が異なる場合も良くあります

例えば、

技術系は地方の工場だけど、営業は東京の本社

といった場合です。

事業所だけで決めつけず、職種としてもどこで働くことになるか入念にチェックします。

よくわからない場合は、OBやサービスの力を借りましょう。

OB訪問のメリットは勤務地だけではありません。詳細は以下の記事をご覧ください。

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就活におけるOB訪問のメリット

学生だけでなく、社会人の転職活動でもOBの力を借りられます。

社会人オンラインOB訪問サービス「キャリーナ」では、社会人同士でOB訪問ができ、実際にその企業で働く社員とコンタクトを取ることができます。

社員に実際の状況を確認するのが一番確実です。

無料で登録ができますので試してみてください。

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他にも、転職エージェントの力を借りることができます。

登録すると求人情報だけでなく、企業内の実情も教えてくれるので、勤務地を精度よく確認することができます。

こちらも無料で登録、利用できます。

転職エージェントに関するまとめ記事

転職エージェントはたくさんあります。

どれを選べばよいかわからないという方は、【初めての人必見】初心者おすすめの転職エージェント2社を紹介で紹介している2社をまず使ってみましょう。

関連会社を確認する

入社して働くことになる会社でずっと働き続けるかはわかりません。

というのも、たいていの会社には子会社があり、事業の一部や全体を委託している場合があり、その会社へ転勤、出向することがあるからです。

「本社は東京で自分の職種的にも勤務地は東京になるけれども、工場は地方の子会社にある」

といった場合は、はじめは東京で働いていても、近いうちに子会社=地方へ転勤になることも。

我慢できる場所であればいいですが、工場は地方の中でもド田舎にありがちです。

「こんなはずじゃなかった。。」となり、結局やめてしまうこともあるかもしれません。

そのため、本社だけでなく子会社も考える必要があります。

ただし、全部を確認することは不可能に近いです。

ここでもやはりOBや転職エージェントの力を借りてできるだけ精度を上げておくことが必要です。

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転勤も仕方ないと認める場合であれば上記のように精度を上げておけばよいですが、できれば転勤はしたくないという方もいると思います。

そんな方は以下の選択がおすすめです。

就活時に勤務地をある程度固定したい場合

就活時に勤務地をある程度固定したい場合

地方公務員を目指す

定番ですね。

地方公務員であればある一定範囲での勤務地となるので安心です。

ただし、都道府県の職員であると、勤務地は都道府県全体になります。

広い県の場合は、同じ県内だけど予想もしていなかった場所で働くことになることも。

それが心配という方は市町村レベルの職員を目指しましょう。

地域密着企業を目指す

メジャーなところであれば地方銀行などです。

「○○銀行」「○○会社」(○○は都道府県名)といった会社であれば、その地域密着の企業であることが多いので、ある程度勤務地を固めることができます。

ただし、支社は県内全体にあったりするので、県内であれば仕方ないと受け入れる必要はあります

小規模の会社、ベンチャー企業を目指す

事業所が一か所しかないような小規模の会社、ベンチャー企業を目指すのも手です。

これは、企業のホームページで確認ができます。

注意点としては待遇や福利厚生です。

大きな企業と比べるとどうしても見劣りすることが多いです。

それを受け入れてでも勤務地を優先したい方にはおすすめです。

地域採用枠で入社する

たいていの企業では「総合職(転勤あり)」のほかに「地域採用(転勤なし)」という採用方法があります。

当然、転勤ありの総合職と比べると待遇は悪くなりますが、その代わり転勤のリスクを減らすことができます

また、福利厚生の面では同じ会社にいる限り総合職も地域採用も変わらないので安心です。

起業する

もはや就職ではありませんが、自分で起業してしまえば勤務地含め働く環境をすべて自分の好きなように決められます。

ただし、ハイリスクハイリターンなので、勤務地だけを考えていては危険です。

まとめ:就職時に勤務地もしっかり考えておくことが大切です

まとめ:就職時に勤務地もしっかり考えておくことが大切です

この記事では、働き始めてから勤務地で悩むことがないように会社選びの時点でどのようなことを確認すればよいかを紹介しました。

働き始めてから悩みがわいてくるのが勤務地問題です。

あまりおろそかにせず、しっかりと考えておくと後々悩まなくて済みますので、ぜひ参考にしてください。

今回は以上です。